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The Suzuki Clinic
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23000 Crenshaw Blvd. #204
Torrance, California 90505
Phone: (310) 326-5661
Fax:    (310) 326-0347

Medical Hi-net インタビュー(2)

鈴木院長が日本の医学情報雑誌 Medical Hi-net(以下MH) にインタビューされました。
昨今日本でとても関心の高い、アメリカの医学教育などについての取材でした。 
Medical Hi-net インタビューパート2です。


II その他、鈴木先生ご自身についてなど

MH 鈴木先生が医師をめざされた理由は何でしょう?
鈴木 渡米して英語の勉強に苦労して、理科系の学科の方が自分にとって易しかったことと、東京の都心からアメリカの田舎の中学、高校でほぼ唯一の外国人として生きていかざるおえなくなって色々な不自由な体験をした事によって病気の方々に共感を覚え、お役に立てればと思ったことです。又、医学部で教えていた父の影響、日本から来られていた医師の方々などとの交流等も大きいと思います。最先端の研究、問題事等、子供ながらに興味深く聞いていました。
MH そのなかでも一般内科(プライマリケア医)を選ばれた理由は? 
鈴木 患者の家族として、総合的に診てもらえる医療機関が日本には殆ど皆無で、反面多大な需要を感じました。たまたま私の中学、高校を過ごしたウエストバージニアのマーシャル大学医学部ではプライマリケア医を育成するプログラムが特にとても充実していたので。医学部でRotationをしている時、自分の家族もこの様な医療を提供して貰えれば幸せだなあと思ったので。
MH 日本人が米国で医師になろうとした場合、どの段階で渡米するのがよいとお考えになりますか?(中学以前、高校時代、大学理系学部卒業後、大学医学部卒業後など)
鈴木  なるべく早ければ早い方が有利だと思います。
MH 鈴木先生は日米の医師免許をおもちですが、米国で活動し、米国を開業地に選ばれた理由は? また、米国で医師活動を行うことには、どのようなメリットがあるとお考えでしょう?
鈴木 アメリカで教育を受けてしまったので、日本よりアメリカの方が働き易いので。勤務体制はアメリカの方が日本よりも医師にとって働き易い環境にあると伺っています。学会などの生涯教育も学べる環境が整っています。
MH 米国における日本人・日系人医師同士の交流・協力関係は?
鈴木 米国の医師国家試験は3ステップあり、Step 1は基礎医学のテストです。医学部2年と3年の間の夏に取日系医師会などの会合など、年に何回か交流の会があります。
日本人の患者様の御紹介先などで、日本語の話せる他の科の先生方とは電話やお手紙などで連絡させて頂いています。
MH 米国への医師留学、研修留学、研究・開業などをめざす日本人の方へ、一般的なアドバイスをお願いいたします。
鈴木 臨床研修についても私はアメリカでのみ教育を受けたので日本との相違は分かりませんが、研修先はアメリカでの臨床研修などは色々と大変なこともあり、アメリカの医療制度も問題点が多々あります。しかし、最先端の医療の習得、提供や、プライマリケアにおいても教育や患者さんへの提供の体制は整っています。アメリカで得ることも多いと思いますので諦めないで頑張って下さい。
MH 医師として自立するまでの一般的な経緯、また鈴木先生ご自身の例をお教えください。
鈴木 アメリカでは認定医制度が確立されていますので、一旦各学会の認定医資格を得ると一人前とみなされます。

Medical Hi-net インタビュー(1)

鈴木院長が日本の医学情報雑誌 Medical Hi-net(以下MH) にインタビューされました。
昨今日本でとても関心の高い、アメリカの医学教育などについての取材でした。 


Ⅰ 米国の医学教育について
        鈴木先生ご自身のご体験をもとに、一般論をまじえてご回答いただけたらと存じます。    

≪メディカル・スクール入学前≫  

MH 米国では4年制の大学卒業後に、大学院に相当する医科大学(メディカル・スクール)に入学するそうですが、一般にはどの時期に進路を決め、医大進学に向けて準備するケースが多いのでしょう? (例・高校時代、大学時代、社会人経験後など。日本では高校時点で医大進学を志願することと比較して)  
鈴木 鈴木 日本では高校時代に進路を決める事が一般的の様ですが、アメリカでも、高校時代から医学部入学の為の準備をする学生もいますが大学時代に色々なクラスや社会経験を通して進路を決めるのが一般的です。
MH 米国の医大志望者にはどのような特徴が見られますか?(日本では、偏差値の高い成績優秀者や医師家系出身者が多い傾向がありますが、例えば学力レベル、社会階層、出身民族、男女別、年齢など、米国での傾向をお教えください) 
鈴木 Dr. Suzukiやはり学力レベルは大前提とされてますが、その他の特徴は社会階層や民族、男女、年齢などはあらゆる階層から多種多様です。私が行った医学部では私の様な大学から直接医学部に入る学生は稀で、例えば他の分野で大学院の修士を持っていたり、40歳代の現役歯科医や、炭坑夫、薬理学博士、NYのビジネスマンなど色々いました。男女別ではほぼ同等で、年齢は平均入学時で大体24-25歳前後だったと思います。医師家系の出身者もいましたが、目立って多いという事は無かったです。   
MH 3 近年の米国では、医大志願者が減少しているとの報告がありますが、他分野に比べて医大(医学部)人気、ならびにその競争率はどのように変化しているとお感じになりますか? また公立と私立との違いは?    
鈴木 近年再度、米国でも医大人気は復活してきている様です。幸か不幸か調べたところ、私の受験した1996年がアメリカで最も医大受験者が多かったそうで、その後減少傾向にあり、ここまた2年前後で増加傾向にあるようです(1996 には 46,968人の 受験者で2008には 42,231の受験者、AAMCによる)。    公立と私立との違いは、やはり学費 は公立の方が安いですし、公立は特に地域枠(In-state residency)と言ってその地域に住んでいる学生もしくは家族が税金をその州に払っている学生を優先して入学させる傾向があります。私立でも州から金銭的にサポートされている大学はIn-stateの学生を優先させる傾向があります。    その他には公立、私立に限らずその学校の特徴というものがそれぞれあります。例えば公立のほうがプライマリケアに力を入れている学校が比較的多く、大規模な私学では研究に力を入れています。その様な特徴を踏まえた上で、自分が成し得たい事が充実している学校を学生が選ぶ傾向があると思います。    
MH 米国のメディカル・スクールは、どのような入試を実施し、どのような点を重視して学生を選考するのでしょう?(例・それまでの成績重視、日本のように入試結果重視など)    
鈴木 メディカルスクールの入試選考のプロセスはまず、大学での成績、MCAT(Medical College Admission Test)と言う全医科大学共通のテスト、入学動機などの論文を学校に出します。その時点で面接に呼ばれるか、呼ばれないか、一度審査があります。更に面接で第二次審査を経て合格者が決まります。

 

≪卒業後の進路≫

MH 米国の医師国家試験は日本の国家試験と比較して、内容、難易度、合格率などにおいて、どのような違いがあるでしょうか。一般の日本人医師が合格できる可能性は?
鈴木 米国の医師国家試験は3ステップあり、Step 1は基礎医学のテストです。医学部2年と3年の間の夏に取ります。最近は臨床に関連した基礎医学の問題が多く出される傾向があります。Step2は臨床医学で4年生の間にとります。Step3は臨床医学のもう少し掘り下げた問題が出るテストでインターンが終わったころにとります。最近ではコンピューターシミュレーションで実際に病院での症例や血液検査をオーダーしたりして診断する問題が出されます。合格率は各ステップで約90%位です。日本の医師国家試験も大体合格率は同じだと思います。日本の医師国家試験の方が一般問題などで、一般常識問題が出ると思います。米国医師国家試験の日本人医師の合格率は存じませんが、厳しいものと聞いております。
MH 臨床研修について、研修先、研修内容、期間、報酬などにおいて、日米ではどのような違いがあるのでしょうか。また、臨床研修後、日本では病院勤務によって技術向上をめざしますが、米国での一般的な研鑚方法は?
鈴木 臨床研修についても私はアメリカでのみ教育を受けたので日本との相違は分かりませんが、研修先はResidency Review Committeeという研修場所を審査する機関があり、そこの承認を受けた研修機関しか研修を提供する事が出来ません。学生はその中の病院を選び、各自応募します。提出するものは、何故その科を選んだかの志望理由の論文と米国国家試験の点数、Dean’s Letterという学部長からの推薦状です。面接に招待された学生のみが面接を行ってもらい、そしてその後はマッチングで、学生の希望病院をランクして、病院側もランクし、研修先が決まります。研修内容は内科の場合は一年目の場合は病棟研修が約9ヶ月、ICU2ヶ月、外来1ヶ月といった感じです。
2-3年目からは病棟が約6ヶ月、ICU2-3ヶ月程、その他は腎臓内科や、循環器内科など研修医の選択によって決められます。研修中は指導医の監視下以外でのアルバイトは2-3年生になってStep 3を通って、州の医師免許が取れた後で無い限り、禁じられています。期間は内科、小児科、家庭医科は3年、一般外科は5年などです。
アメリカでは臨床研修で大体技術向上は終わっているとみなされています。各学会の認定医試験があって、チェックされます。その後の新しい技術や情報は学会などで得ます。その他に得たい技術などがあれば、Fellowshipに進みます。
MH 医師として自立するまでの一般的な経緯、また鈴木先生ご自身の例をお教えください。
鈴木 アメリカでは認定医制度が確立されていますので、一旦各学会の認定医資格を得ると一人前とみなされます。

保険を使った健康診断について

保険を使った健康診断について

当クリニックでは保険適応の健康診断をご希望の患者様に対して、保険会社の許可する範囲で健康診断を行っております。

その際、健康診断の範囲を超える診察を必要と医師が判断した際は健康診断扱いではなく、診察として保険会社に請求しなくてはならなくなりますので、ご了承下さい。

各保険会社により、健康診断自体ががカバーするか、どの様な項目がカバーされるかが違ってきますので患者様各自で保険会社にご確認下さい。

保険適応外の項目を健康診断でご希望の方はその部分はInvoice扱いになりますので、ご了承下さい。

保険適応を御希望でない患者様はInvoiceの健康診断も行っておりますので、ご興味のある方はお知らせ下さい。

院長

腰痛、肩こり、神経痛、関節痛 Dr. 有田の「痛みの治療 ペインクリニック」(その3)

前回手術の適応というお話をしましたが簡単にまとめますと、痛みが主な症状である場合、必ずしも手術が答えにはならないということでした。
では我々の行うペイン治療で扱う疾患とはどのようなものでしょうか。

基本的に頭から足先まで全身の痛みを扱いますがその約半数が腰痛で、それだけ腰のトラブルは日米問わず多くの患者さんを悩ませているということのようです。

ペイン治療の方法としてはお薬を使う場合もありますし、前回お話した神経ブロック治療というものを行う場合もありますが、まずは何が原因でその痛みの症状が起こっているのかをつぶさに調べてそれに応じた治療プランをたてることが最重要です。

UCLAにはアメリカだけでなく他の国からも患者さんが治療に訪れますが、大部分が他の施設で良くならず、やっとの思いで来る方がほとんどで
す。その患者さんを拝見しているといかに正確に痛みの原因をみつけることが大切であるかを痛感します。

20年前では手術をしないで腰痛を治すということ自体が認知されていませんでしたが、技術の進歩とともにペイン治療というものもアメリカではかなり一般的になってきました。近年では整形外科医や脊椎外科医、家庭医からもたくさんの患者さんが送られてきて、まずペインクリニックで治療してからそれでも軽快しない患者さんだけ手術に送るという傾向が強くなってきています。

腰痛の次に多いのは首の痛みや肩こりでしょうか。腰痛と同じ脊椎のトラブルですが、頚椎の疾患はとくに日本人に多く、日本人だけに特に多い珍しい疾患もあるぐらいです。単なる肩こりでもなかなか軽快しないものには首の疾患から来ている反応性のものもありますので注意が必要です。その他神経痛や頭痛、関節の痛み(肩、膝、股関節など)あるいは慢性の腹痛なども治療の対象です。
最近では癌の痛みにも積極的に関わり、終末医療にもペインクリニックが関わってその適応は広がるばかりです。

もし皆さんでなかなか軽快しない慢性の痛みでお困りの方がいらしたら一度お近くのペインクリニックにご相談いただければと思います。

「腰痛・痛み」の専門医 UCLA ペインセンター
UCLA 医学部助教授/米国ペインクリニック科専門医
有田治生M.D. 310-794-1841

腰痛 手術の適応 Dr. 有田の「痛みの治療 ペインクリニック」(その2)

腰痛というのは生命にかかわる疾患ではないので手術適応に関してはその手術が必要か必要でないかの境界領域(相対的適応)がどうしても広くなる傾向にあります。言い換えると、腰痛の場合、その外科医の考え方(積極的に手術を薦める先生と慎重な立場をとる先生)と患者さんの希望の程度(この痛みから早く逃れたいなど)のバランスという曖昧な方法で多くの手術が決まってしまうということになります。腰痛

では必ず手術が必要と思われるのはどのような場合でしょうか。
簡単に、説明しますと、次の3つです。

  1. 足の麻痺がどんどん進行している。
  2. 足の痺れがどんどん進行している。
  3. 尿失禁などの膀胱や直腸の障害がでてきた。

つまり痛みが主な症状で痺れや麻痺が軽度でしたら必ずしも手術が答えとはならないのです。特にここ近年、多くの腰の手術の結果、症状が改善しなかったり、あるいは症状が再発したりということがアメリカの医学界でも問題となりFailed Back Surgery Syndrome という名称ができたほどです。何が原因なのかしっかりとした診断を受けて本当に厳密な適応において手術を受けられることが大切です。

保存的にブロック治療でというと患者さんからは「原因を取り除かないで大丈夫なのか」という質問をよく受けます。脊椎の中を通る、脊髄や神経は大変緻密な構造なのですが、実は、刺激に対する敏感さに関してとても個人差があることが知られています。例えば腰痛のない多数の健常人を集めて腰のMRIを撮ると55%の人に椎間板のヘルニアや変性などが見られたとのデーターがあります。

つまり神経を圧迫する同じヘルニアでも痛みを感じる敏感な人とそれほど敏感でない人がいるというわけです。
ですからヘルニアなどにより炎症を起こし、興奮して痛みを発している神経の部分だけを治療してその興奮を抑えよう(興奮と痛みを抑えられれば
わざわざ圧迫を取り除く必要は無い)というのが我々の行うブロック治療です。

次回はペインクリニックの治療をお薦めする様々な疾患についてご紹介します。

「腰痛・痛み」の専門医 UCLA ペインセンター
UCLA 医学部助教授/米国ペインクリニック科専門医
有田治生M.D. 310-794-1841

映画442

映画 442先日映画監督のすずきじゅんいちさんとお会いする機会がありました。

監督の映画 「442 -Live with Honor, Die with Dignity-」が間もなく劇場公開されます。

映画 「442」は、第2次世界大戦でヨーロッパ戦線で活躍した米国陸軍の第442連隊戦闘団(442nd Regimental Combat Team) についてのドキュメンタリー映画です。 

第442連隊は、士官を除き日系人で構成された部隊で「失われた大隊」 (Lost battalion) と呼ばれたテキサス大隊の救出作戦等を成功させ、アメリカ合衆国の歴史上、もっとも多くの勲章を受けた部隊としても知られています。

興味のある方は是非ご覧下さい。

メタボリック症候群は”サイレントキラー” Tee UP誌「ゴルファーと健康管理」3回目

 Tee UP誌「ゴルファーと健康管理」3回目の記事です。
ゴルファーと健康管理3

ゴルファーと健康管理3

Tee UP誌に「ゴルファーと健康管理」の記事が掲載されました。

TeeUp誌に鈴木院長の記事が掲載されました。

ゴルフ雑誌TeeUp誌に鈴木院長の記事
「ゴルファーと健康管理」が掲載されました。

腰痛、肩こり、神経痛、関節痛 Dr. 有田の「痛みの治療 ペインクリニック」(その1)

読者の皆さんで普段から体のどこかが痛いという方いらっしゃいませんか?

腰痛、肩こり、首の痛み、神経痛、関節の痛み(肩、膝、股関節など)などなど、年齢と共に痛みのトラブルも多くなるのではないでしょうか。
今回はこの場をお借りして痛みを専門に治療しているペインクリニックというものをご紹介させていただきます。

ペインクリニックというのは日本人の方にはまだあまり馴染みのない医療分野です。こういう私自身も医学部に入学するまでその存在すら知らなかった位ですからまだまだ世間での認識の低い分野ですね。ペインクリニックという専門領域はもともと麻酔科が手術の時に行う麻酔から派生したものです。麻酔科医は普段から手術の痛みを抑えるために神経ブロック(神経の近くに痛み止めを注射して痛みを抑える方法)というものを行うのですが、それを慢性の痛みの治療にも生かそうと30年以上
前に始まったものがペインクリニックです。私自身、手術の麻酔も行う反面、一方ペインクリニック外来ではなるべく手術をしない方法で痛みの治療もしています。

たまに日系コミュニティーから講演を依頼されロサンゼルス在住の日本人の方々とお話をする機会がありますが、一番多い訴えといえば腰痛でしょうか。原因疾患はさまざまですが、皆さん口を揃えて、「手術をしなければ治らないでしょうか?」とおっしゃいます。

U C LAには全米はもとより世界中からたくさんの腰痛患者さんが受診し治療に訪れますが、そのなかでも必ず手術が必要(絶対的適応)という症例は皆さん
が思っているより、かなり少ないあるいはまれなのです。

次回はその手術が必要かどうかの「適応」というものについてご説明します。

「腰痛・痛み」の専門医 UCLA ペインセンター
UCLA 医学部助教授/米国ペインクリニック科専門医
有田治生M.D. 310-794-1841

心療内科医の久賀谷先生によるセミナー

Little Tokyo Service Center 主催で心療内科医の久賀谷先生によるセミナーが開かれます。
詳細は、Little Tokyo Service Center まで。

心療内科医の久賀谷先生によるセミナー